農業用ドローンのメリットとデメリット

ここでは、農業用ドローンを導入した際のメリットとデメリットについてご紹介しています。何かと重労働の多い農作業ですが、農業用ドローンを導入することでどのような効果が期待できるようになるのか、くわしく見ていきましょう。

農業用ドローンを利用するメリット

農作業における作業負担の軽減

農業用ドローンが農薬散布や作物の運搬などを代行することで、作業者の肉体的負担を軽減。

また、少ない人員で作業を進められるため、高齢化や人手不足が深刻化している農家にとっても、大きな助けとなるでしょう。

危険が伴う作業を安全に行える

農薬に触れる危険性の多い農薬散布、ほ場を荒らす鳥獣の調査、山中や傾斜面での作業など、農業にはさまざまな危険が潜んでいます。

しかし、農業用ドローンであれば安全な場所から作業ができるため、リスクを低減することが可能。作業者の安全性を高める効果が期待できます。

作業を効率化できる

農薬や肥料を散布する作業をよりスピーディーに、そして効率的に進めることが可能です。人が圃場内を移動しながら散布する作業を減らせるため、作業時間の短縮や省力化につながります。

データの管理ができる

農業用ドローンというと、農薬などの散布のみを目的とした装置であるかのようにイメージしてしまいがちですが、実際には、さらに便利に役立てることができます。それは、ドローンによる撮影です。

ドローンにカメラを取り付けて飛行させることで、農作物が順調に生育しているかどうか、あるいは病害虫が発生していないかなどを確認できるようになります。そして、確認した内容をデータ化しておけば、今後再び栽培する際に参考データとして活かすことができます。

夜間の作業も可能

必要な許可・承認や安全対策などの条件を満たすことで、夜間にドローンを飛行させることも可能です。作業時間を分散できるため、圃場や作業内容に合わせて運用の幅を広げられます。

農業用ドローンを利用するデメリットと対策

初期費用などのコストがかかる

農業用ドローンを導入するには、機体やバッテリー等の購入費用をはじめ、講習費用、定期メンテナンス・修理・保険といったランニングコストが必要となります。

場合によっては自身（自社）で作業を行っていたときよりも、コストが増加する可能性があります。導入前には、機体価格だけでなく、維持費や作業量まで含めて費用を確認しておくことが大切です。

各種申請の手間がかかる

農業用ドローンに特別な免許・資格は必要ありませんが、農薬や肥料をドローンで散布する場合や、飛行方法などによっては機体登録や飛行許可・承認等の行政手続きが必要となります。

必要な手続きが分からない場合は、導入する機体のメーカーや販売店などに相談し、事前に確認しておくと良いでしょう。

周囲への配慮が必要

ドローンを使って農薬を散布する際には、周囲の農地や周辺で暮らしている方々への配慮が欠かせません。風向や風速などの条件によっては、散布対象ではない作物や場所へ薬剤が飛散するリスクがあります。

周辺にほかの作物を栽培している農地や住宅などがある場合は、散布条件を確認し、周囲への飛散を防ぐよう注意しましょう。

操作や設定に慣れる必要がある

農業用ドローンを使用する際には、機体の操作だけでなく、飛行ルートの設定やタブレットなどの機器を扱う場面もあります。初めて使用する場合は、操作に慣れるまで時間がかかることもあるでしょう。

メーカーや販売店が実施する講習などを利用し、導入前に基本的な操作方法を身につけておくことで、運用を始めやすくなります。

農業用ドローンの導入が向いているケース

農業用ドローンのメリットを活かしやすいかどうかは、現在行っている作業や圃場の状況によって異なります。次のような課題がある場合は、導入を検討してみると良いでしょう。

農薬や肥料散布の負担を減らしたい場合

タンクを背負って圃場内を移動するなど、農薬や肥料の散布に大きな負担を感じている場合は、農業用ドローンを活用することで散布作業の省力化が期待できます。

限られた人員で農作業を進めたい場合

人手不足などによって作業者の確保が難しい場合も、農業用ドローンを活用することで、少ない人員で作業を進めやすくなります。

広い圃場の作業を効率化したい場合

複数の圃場や広い圃場で散布作業を行っている場合は、ドローンを活用することで圃場内を移動しながら行う作業を減らすことができます。

稲作などで散布作業を効率化したい場合

水田では、農薬や肥料の散布などに農業用ドローンを活用できます。ぬかるんだ圃場へ入る作業を減らしたい場合などにも、導入を検討する方法があります。

農業用ドローンの価格相場

搭載するタンクの容量や機能によって異なりますが、価格相場は一般的に100万円から300万円程度^※が主流です。この価格には機体本体のほか、送信機（プロポ）、バッテリー、充電器などが含まれます。

この価格とは別途必要になるのが、メンテナンス費用や機体の保険料、ドローン操作を習得するためのスクール受講費用などのランニングコストです。導入の際は、国や自治体が設けている補助金を活用できるケースもあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

ドローン購入と
代行サービスのどちらがいいか

作付面積や利用頻度をもとに検討する

農業用ドローンによる作業を実施するには、ドローンを購入して自身で作業を行うほか、代行サービスを利用するという方法があります。

どちらが適しているかは、圃場の広さや作業回数、導入費用などによって異なります。5ha以上の作付面積では購入にメリットがあるという目安もありますが、面積だけで判断するのではなく、年間の利用頻度やランニングコストなども含めて検討しましょう。

メリットを活かすには用途に合った機体選びが重要

農業用ドローンは、機体によって搭載できる薬剤の量や操作方法、得意とする圃場などが異なります。導入によるメリットを活かすためには、価格だけでなく、作物や圃場、作業内容に合った機体を選ぶことが大切です。

農薬や肥料散布を目的に導入する場合は、散布量や操作性、圃場との相性などを確認して比較してみましょう。

散布用ドローン3選を比較する

農業用ドローンの普及状況

農林水産省の調査によると、ドローンによる農薬等の散布面積は2022年度（令和4年度）以降急速に拡大しており、2023年度（令和5年度）には100万haを突破^※しました。

一方、散布用ドローンの販売台数は2020年度（令和2年度）の6,314台がピーク。その後、2021年度（令和3年度）から2023年度にかけては3,000台から4,000台の間で推移^※しています。

この背景には、農業従事者の高齢化や人手不足などの課題解決のためにドローンの活用が広がっていることや、ドローン関連の制度整備が進んでいることなどが挙げられます。

農業用ドローンのメーカー選びの手助けをする当サイトでは、他にも農業用ドローンを導入するなら知っておきたい基礎知識をまとめています。ぜひ参考にしてください。

農業用ドローンの基礎知識