農業用ドローンのメリットとデメリット

ここでは、農業用ドローンを導入した際のメリットとデメリットについてご紹介しています。何かと重労働の多い農作業ですが、農業用ドローンを導入することでどのような効果が期待できるようになるのか、くわしく見ていきましょう。

農業用ドローンを利用するメリット

農作業における作業負担の軽減

農業用ドローンが農薬散布や作物の運搬などを代行することで、作業者の肉体的負担を軽減。

また、少ない人員で作業を進められるため、高齢化や人手不足が深刻化している農家にとっても、大きな助けとなるでしょう。

危険が伴う作業を安全に行える

農薬に触れる危険性の多い農薬散布、ほ場を荒らす鳥獣の調査、山中や傾斜面での作業など、農業にはさまざまな危険が潜んでいます。

しかし、農業用ドローンであれば安全な場所から作業ができるため、リスクを低減することが可能。作業者の安全性を高める効果が期待できます。

作業を効率化できる

農薬や肥料を散布する作業をよりスピーディーに、そして効率的に進めることが可能です。人力で同じ作業を行う場合と比較すると、数倍ものスピードで対応できるので、農業用ドローンの使用によって得られる、大きなメリットのひとつだといえます。

データの管理ができる

農業用ドローンというと、農薬などの散布のみを目的とした装置であるかのようにイメージしてしまいがちですが、実際には、さらに便利に役立てることができます。それは、ドローンによる撮影です。

ドローンにカメラを取り付けて飛行させることで、農作物が順調に生育しているかどうか、あるいは病害虫が発生していないかなどを簡単に確認できるようになります。そして、確認した内容をデータ化しておけば、今後再び栽培する際に参考データとして活かすことができます。

夜間の作業も可能

自律飛行に対応しているドローンを導入することで、夜間であっても農薬散布の作業を進められるようになります。許可を得る必要はありますが、とても便利なドローンの使い方です。夜間に作業できるため、労働時間の分散や病害虫の活動時間にあわせて農薬を散布できるので、防除効果の向上に期待できます。

農業用ドローンを利用するデメリット

初期費用などのコストがかかる

農業用ドローンを導入するには、機体やバッテリー等の購入費用をはじめ、講習費用、定期メンテナンス・修理・保険といったランニングコストが必要となります。

場合によっては自身（自社）で作業を行っていたときよりも、コストが増加する可能性があります。

各種申請の手間がかかる

農業用ドローンに特別な免許・資格は必要ありませんが、農薬や肥料をドローンで散布する場合や、大型のドローンを使用する場合など、使い方によっては機体登録や飛行許可等の行政手続きが必要となります。これらの申請は内容が複雑で手間がかかるため、業務に支障が出るケースも考えられます。

周囲への配慮が必要

ドローンを使って農薬の散布をする際には、周囲の農地や周辺で暮らしている方々への配慮が欠かせません。濃縮された薬剤を、細かな霧状からドローンで散布する方法のため、空中で水分が蒸発していくにしたがって、液滴が軽くなっていきます。その結果、どうしても周囲に飛び散りやすくなってしまうという問題があります。つまり、農薬散布の対象としていない物にまで農薬が付着してしまうリスクが生じてしまうのです。

農薬栽培や減農薬栽培を行っている農地が隣接している場合などは、特に細心の注意が求められます。

技術的な問題

ITの知識も少なからず必要になるため、高齢者にとってドローンは、導入に抵抗を感じる恐れがあります。農作物の生産管理を行ったり、ドローンの自動操縦をしたりする場合には、どうしてもITの知識が必要になるからです。

それほど高度な知識は必要ないのですが、PCやタブレットを扱うくらいの操作能力や慣れは必須といえます。ただ、これからITの知識を身に付けたいと考えている場合には、スクールでの実機操縦セミナーなどを受講することで、技術的な問題をクリアしやすくなります。

農業用ドローンの価格相場

搭載するタンクの容量や機能によって異なりますが、価格相場は一般的に100万円から300万円程度^※が主流です。この価格には機体本体のほか、送信機（プロポ）、バッテリー、充電器などが含まれます。

この価格とは別途必要になるのが、メンテナンス費用や機体の保険料、ドローン操作を習得するためのスクール受講費用などのランニングコストです。導入の際は、国や自治体が設けている補助金を活用できるケースもあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

農業用ドローンの普及状況

農林水産省の調査によると、ドローンによる農薬等の散布面積は2022年度（令和4年度）以降急速に拡大しており、2023年度（令和5年度）には100万haを突破^※しました。

一方、散布用ドローンの販売台数は2020年度（令和2年度）の6,314台がピーク。その後、2021年度（令和3年度）から2023年度にかけては3,000台から4,000台の間で推移^※しています。

この背景には、農業従事者の高齢化や人手不足などの課題解決のためにドローンの活用が広がっていることや、ドローン関連の規制緩和が進んでいることなどが挙げられます^※2。

ドローン購入と
代行サービスのどちらがいいか

5ha以上作地面積であれば購入が有利

農業用ドローンによる作業を実施するには、ドローンを購入して自身で作業を行うほか、代行サービスを利用するという方法があります。

どちらが適しているかはケースバイケースとなりますが、5ha以上の作地面積を保有している場合は、ドローン購入にメリットがあると言われています。

農業用ドローンのメーカー選びの手助けをする当サイトでは、他にも農業用ドローンを導入するなら知っておきたい基礎知識をまとめています。ぜひ参考にしてください。

農業用ドローンの基礎知識